全分野にわたる傾向として、申請者や申請団体の構成員の年齢層は 20 代から 30 代が中心となっており、第1回に比べ団体の割合が増加し、6割強が団体からの申請となりました。第1回で不採択となった事業の再申請も1割程度あり、その中で採択に至ったものもありました。申請事業内容は、都内での事業を初めて企画・主催する新進の個人・団体によるトライアルの事業、過去数回の実績を経て企画内容やキャリアの拡充を図るステップアップの事業、さらに、新たな団体が新しい視点での企画や創作に着手する事業など、積極的なチャレンジを行う事業を採択しています。
また、事業の目指すべき目的が明確であり、それを実際にどのように具体化するのか示されており、実現にあたっての予算やスケジュールが適切に計画されているものが採択となっています。一方、創作の着想には独自性が認められるものの、事業の目的と事業内容が適合していないものや、出演者やプログラム内容に未定要素が多く事業の具体性に欠ける申請は、採択には至りませんでした。

《音楽分野》
第1回に引き続き、クラシック関連の申請比重が高く、割合として全体のおよそ半数を占めました。特に多かったのは古典作品をプログラムの中心に据えた小編成アンサンブルの演奏会企画です。またオペラ制作に関する意欲的な取り組みも目立ちました。104件もの申請があった音楽分野において採択に至ったのは、事業の目的に対する具体的な企画内容の位置づけが明確であり、且つそれを実現するための工夫について現実的なアイデアの言及がなされていた事業案です。採択対象には第1回からの再チャレンジ申請も含まれました。再申請においては、構想の完成度を高める視点からのブラッシュアップと、文章の丁寧な推敲を経ての再挑戦が期待されるところです。

《演劇分野》
第1回と比べ、20代から 30代の申請者が増え全体の7割を占めました。ウィズコロナ時代を見越した上演の形を模索する事業や、集まれない不自由さを逆手にとって創作の可能性を模索する意欲的な事業がみられました。
採択されたのは、事業を計画するに至った経緯や背景、既存の戯曲等を使用する場合は選定の理由、それをどの
ように作品に昇華させようとしているのかなどが、独自の目線で丁寧に言語化されている事業です。また、目的とそれを達成するための具体的な取り組みが、事業内容と高いレベルで一致していることも採択事業に共通しています。企画としては魅力的な申請が多くありましたので、再申請する場合は、アイデアや問題意識と表現の間を丁寧に言語化し、申請時点で予定や未定項目が多い事業については特に申請事業の核となる点の具体性を高めていただくようご留意をお願いします。

《舞踊分野》
27件中4件が採択となりました。第1回と比べると20代の申請者の割合が増え、実績の少ない若いアーティスト・団体からの申請が増えています。内容としてはコンテンポラリーダンスが最も多く、次いでストリートダンス、フラメンコ、ジャグリングの事業が多くみられました。事業計画の練られた実現性の高い申請が増えた一方で、自身の表現方法に関しての言語化が足りない申請も複数みられました。意欲的な申請の中には、自身の活動を継続・維持するための申請も一定数みられましたが、本助成の趣旨から申請者にとって新たな挑戦となっている事業が採択されています。また、第3回公募の対象期間に該当する申請に関しては、計画をブラッシュアップしての再挑戦が期待されます。

《美術・映像分野》
53件中3件の採択となり、厳しい採択率となりました。前回に引き続き申請者の年代は20代から30代が全体の3分の2となりました。一定期間の活動予定を示すだけで個別の事業の内容や趣旨を十分に示していない申請や、展示や公開をするというだけで具体的なコンセプトや手法が示されていないといった具体性と説得力が乏しかった申請は採択に至りませんでした。結果的に、公募要件を満たすだけでなく、ガイドラインに示された「審査の観点」をすべて一定以上の水準で満たしたうえで、申請者の研究や研鑽の延長線上から一歩飛び出た創造性を持つ意欲的なプランを具体的に示した企画が採択されています。

《伝統芸能分野》
雅楽、能楽、常磐津節、落語、日本舞踊、創作邦楽、現代邦楽、民謡など幅広い種目から申請がありました。第 1回目と同様に 20代から30代の申請が約半数にのぼり、全申請の実施場所が都内で国際的な芸術交流活動の申請がなかったことは引続きコロナ禍の影響と思われます。独り立ちして自主開催する演奏会や、流派や種目を横断し伝統芸能に新たな動きをもたらす試みが目立ち、第１回目から再チャレンジして採択に至った事業もありました。事業の目的と内容が合致しないもの、曲目や出演者の具体性や実現性に欠くものは採択に至りませんでした。また、後継者や同世代の観客の不在に対する危機感を動機とする申請が多くありましたが、創造活動においてその課題にどのように取り組むのか、具体的に示されている事業が採択となっています。

《複合分野》
「核となる分野を特定できない芸術活動」を対象とする複合分野には27件の申請がありました。申請内容は多岐にわたっていますが、複数領域のアーティストが協働する事業として、全体のコンセプトや統一イメージだけでなく、パフォーマンスの具体的な内容や演出まで計画されている事業が採択となっています。パフォーマンス、主体造形、映像等を融合した体感型の作品、音楽家とダンスのコラボレーション、自動生成される楽譜をライブで歌唱する映像の制作活動等が採択されています。